構造物種類と局所ダクティリティーに応じて構造物全体としてのダクティリティー μ を入力します。構造物種類は Article 4.2, Table 4.3 に、構造システム分類は Section 4.3 に、部品と継手の局所ダクティリティーは Paragraph 4.4.1 に従います。
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責任者であるエンジニアが設計の妥当性として実験値と解析結果から高い値をとる必要がない限り、地震抵抗システムの一部として構造要素とプレキャストコンクリートで構成されるシステムであれば、構造物全体としてのダクティリティーは 1.5 になります。
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責任者であるエンジニアが設計の妥当性として実験値と解析結果から高い値をとる必要がなければ、Paragraph 4.3.4 に従って、著しく対称でない構造物全体としてのダクティリティーは 1.0 になります。建構造物全体としてのダクティリティーはいずれの場合にも対応する中間程度の不整をもつ構造物より大きくとれます。
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剛な隔壁として壁、フレームと中二階でブレースのあるフレームでは Chapter 3, (e) によって構造物全体としてのダクティリティーは 1.5 以上にとれません。
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片持ち梁構造では、構造物全体としてのダクティリティーは基礎設計には 1.0 とします。
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Chapter 10 に定義される鋼製の構造物、OCBF と OMF タイプでは構造物全体としてのダクティリティーは 1.5 となります。